クロスボーダーのマイクロキャップIPOが再現可能なのは、そのベンダー体制が標準化されているからだ。5つの役割が、少数の会社リストから埋められ、本データベースのほぼ全案件で繰り返される。それらを名指しすることで、「これはどう動くのか」が一次データになる。
5つの役割
テンプレートは——(1)引受会社、(2)PCAOB登録の監査人、(3)米国証券弁護士、(4)現地（日本）弁護士、(5)名義書換代理人とIR。MWC（ミックウェア）、LRE（Lead Real Estate）、MRM（Medirom）はいずれもこの体制を正確にたどる。役割は案件ごとに変わらず、変わるのはそれを埋める名前だけだ。
各役割を誰が埋めるか
監査側では、少数のPCAOB登録法人が日本案件の大半を担う——Grassiは追跡上場3件に現れ、TAAD、WWC、MaloneBailey、Marcum Asiaが繰り返される。日本弁護士では、City-Yuwa Partnersが最頻（LFS、MWC、LGCB、MTRS、LBRJ、SEAHほか）で、その後にTMI、轟、森・濱田、アンダーソン・毛利、Greenberg Traurig Tokyoなどが続く。米国証券弁護士ではHunter Taubman Fischer & Liが支配的だ。組み合わせは十分に安定しており、引受会社は事実上、組み立て済みの体制を持ち込む。
標準化された体制こそ、日本発Nasdaqの経路を「特異な冒険」から「反復可能な手続き」に変えた。それが強みであり、リスクでもある。
再現性が両刃である理由
再現性はコストと実行リスクを下げる——学習曲線が案件間で償却される。だが同時に、一つの弱いベンダーが伝播することも意味する。ローテーション内の一監査人が破綻したとき（BF Borgersの稿を参照）、同じテンプレートの複数の発行体が一斉にさらされた。標準化された体制は、効率と脆弱性の両方を集中させる。
本サイトのリーグテーブルとスクリーンは、全案件を引受会社・監査人・弁護士ごとに集計する——まさにテンプレートをデータとして見えるようにするためだ。どの会社が集積し、どの組み合わせが繰り返され（例：CTMBのAssentsure/Onestop監査とTMI弁護士）、集中がどこにあるかが見える。