当データベースが「上場済」として追跡する日本企業のうち、公開価格に対するリターンを算出できるのは17銘柄。そのうち公開価格を上回っているのは PCLA（ピコセラ）1社のみで、+18.3%。残る16社はすべて公開価格割れである。等加重平均は−60.7%、中央値は−70.3%。
これは緩やかな軟着陸ではない。日本発Nasdaqマイクロキャップという取引の中心的事実であり、婉曲を排して直視する価値がある。
テーブルの底
下落幅の大きい銘柄はほぼ全損に近い。LGCB（Linkage Global）は−99.3%、XHLD（TEN Holdings）−97.8%、MRM（Medirom）−91.9%、WRNT（Warrantee）−88.8%。これらは健全なコホートを一部の不運が引き下げているのではなく、−50%〜−80%という分厚い中間層と地続きに並んでいる。
上場できることと、株価を維持できることは別の問題である。ここに並ぶ発行体の多くは前者を達成し、後者を失った。
下落が「個別要因」ではなく「構造」である理由
案件の形は共通している。多くは約400万〜1000万ドルの小規模調達で、薄い公開フロートと少数のリテール向け引受会社の下で価格決定される。フロートが薄ければ流動性は低く、流動性が低ければ少数の売りが株価を大きく動かす。上場はSECと取引所を通過するが、その先に待つのは株式への自然な需要がほとんど存在しない市場である。
株式併合の記録がこのメカニズムを可視化する。LGCBは1対10、XHLDは1対15、PDC（Perpetuals.com、旧Earlyworks）は1対5を実施した——Nasdaqの1ドル最低株価基準への典型的な対応である。企業が株式併合に踏み切るのは、上場廃止が視野に入るほど株価が下落したときだ。この小さなコホートの3社が、すでにそこに至っている。
唯一の生存者が、誰とも共有しないもの
PCLAは例外であり、そのプロファイルが示唆的なのは、まさに「オンデマンドで再現できない」からだ——特定の技術（無線メッシュ・バックホール）、実体のある事業、そして手数料ではなく企業規模に見合った調達額。次点はTOYO（−34.7%）とRYOJ（−26.2%）で、いずれもマイナスである。データが教える教訓は「もっと良い銘柄を選べ」ではない。この取引の基準確率（ベースレート）は大きな損失であり、参入する発行体・投資家は最初からそれを織り込むべきだ、ということである。
これがコホートの実像である。不都合な数字であっても示すことでデータサイトは信頼を得る——そして−70%という中央値それ自体が、この上場ルートを選ぶ前に日本の発行体候補が知りうる最も有用な事実だからだ。